株式会社PRESI(プレジ)はやばい?評判口コミは?首都圏エリアに特化した不動産会社

株式会社PRESI(プレジ)は、首都圏エリアを中心に、一棟アパートや土地の販売・企画を手がける不動産会社です。土地は収益性を見込める首都圏、新築一棟アパートは東京23区内に限定して取り扱うなど、エリア戦略に明確な方針を持っているのが特徴です。

同社について検索すると「やばい」「怪しい」というサジェストが出てきており、不安になっている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

本記事では、株式会社PRESIの基本情報やサービスの特徴、インターネット上で確認できる口コミから見えてくる同社の評判について詳しく解説します。

おおや@管理人

一棟アパートやRCマンションをメインに投資。

  • 年間家賃収入:約2000万円(手取り)
  • 金融資産:2億円(有価証券・現金含む)
  • 一棟マンション:4棟
  • 一棟アパート:4棟
  • 区分マンション:20室

サラリーマン時代に不動産投資を開始し、家賃収入50万円/月を達成し独立。
独立後、不労収入を増やすべく不動産会社や金融機関を開拓し、不動産投資の拡大に成功。
一棟アパートやRCマンションをメインにしていますが、メリットあれば区分、別荘やタワマンも所有しています。

不動産投資に大切なことは勉強ではなく、「順番と速度」です。
おおやの詳細はこちら

株式会社PRESIはやばい?怪しい?

PRESIが怪しい・やばいと言われる理由はおそらく、採用のSNSアカウントに起因していると思われます。

SNS上では同社の採用アカウントを揶揄する投稿が一部存在している点と、同社の採用サイトの如何にもな採用ブラディングがネットのおもちゃと化しているように見受けられます。また、かなり強い営業で知られるオープンハウスでトップ営業マンだった代表が独立した会社である点も拍車をかけているように思います。

一方で、不動産会社としての評判はなかなか見えて来ず、Google mapの評価も星のみ、良い評判も悪い評判も特に見られません。2016年創業と創業から10年ほど経っているにも関わらずこうした情報が見えてこないは不思議ですね・・。

サブリース前提で物件購入すると”やばい”理由

昨今の不動産市場では、サブリース契約を前提に物件を販売する傾向が強いです。

一見、サブリース契約はオーナーの味方、不動産会社の自信の表れのように捉えられがちですが、それは誤解です。

もしPRESIからサブリース付きの物件提案を受けているなら、今一度慎重になった方が良いでしょう。

おおや

サブリース提案をする会社は個人的には信用できません。

▼ 不動産会社がサブリースを提供する理由

これは端的に言うと、『手数料収入が得られるから』です。

不動産会社も営利企業である以上、オーナーのための慈善事業ではありません。

▼ サブリースに潜む具体的なリスク

  • 空室が続けば、保証賃料は引き下げられる可能性
  • 収益が合わなくなれば、管理会社側からサブリース契約を解除される可能性
  • オーナーの手取りが減る一方で、収入が増えることは基本的にない

よくある誤解は、「サブリースがあるから安心」という思い込みです。サブリースはあくまで賃貸需要があるのが大前提であり、賃貸経営を安定させるための一つの手段でしかありません。当然ですが、全く賃貸需要がない物件を、不動産会社が赤字を出しながら助けてくれるものではありません。

個人的には、サブリースは“安心材料”というより、不動産会社が物件を売りやすくするための「購入ハードルを下げるための仕組み」である場合が多い と感じています。

おおや

同社に限らず、「サブリースが購入の決めてでした!」なんて口コミを見るとゾッとします・・・・。

サブリースがあっても、ダメな物件はダメ

本質的に重要なのはここです。

▼ 物件が稼げなければ、サブリースは意味がない

サブリース契約は、

  • あなたのキャッシュフローを改善してくれるわけではなく
  • 入居者が払う家賃以上の収入を保証してくれることもなく
  • オーナーの手取りが増える仕組みでもありません

そんな魔法の契約は存在しません。

つまり、
「サブリースがあるから大丈夫」ではなく、そもそも物件が“稼げる物件”かどうかが全て です。

どれだけサブリースをつけても、収支が悪い物件を買ってしまえば、
あなたの資産は簡単に“負動産”へと変わってしまいます

株式会社PRESI(プレジ)の基本情報

引用:株式会社PRESI(プレジ)

株式会社PRESI(プレジ)は、東京都千代田区に本社を構える不動産会社です。設立は2014年、創業は2016年と比較的新しい企業ですが、代表は大手不動産会社出身で豊富な実績を持つ人物であり、その手腕のもと急速に成長してきた企業として注目されています。

取り扱うのは、主に東京23区を中心とした新築一棟アパートや、首都圏の高収益を見込める土地など。不動産投資に関するサービスをワンストップで提供しているのが特徴です。

また、不動産の開発・再生にとどまらず、収益流動化や先端のデジタル技術を取り入れた事業にも注力しています。顧客対応においても、さまざまな領域に知見を持つスペシャリストが在籍しており、資産形成のパートナーとして幅広いサポートを行っているようです。

株式会社PRESIの特徴

株式会社PRESIは、以下のような特徴があります。

土地取得から物件管理まで行うワンストップ体制

株式会社PRESIは、不動産投資に関わるサービスをグループ内で一括して提供しています。土地の仕入れは株式会社PRESIが、建物の設計・施工・修繕・リノベーションはグループ会社の株式会社PRESI建設が、不動産の販売や賃貸管理は株式会社PRESI-Xがそれぞれ担う体制です。

このように、土地の取得から建物の建設、販売、融資、管理までをグループ内で完結できる点は、同社の大きな特徴といえるでしょう。

すべての工程を自社グループで担うことで、外部との調整にかかる手間や中間マージンを削減しやすく、結果として販売価格を相場より2~3割程度抑えられる可能性があるとしています。

投資家にとって、グループ内で完結するワンストップ体制は、価格や手間の面で一定の魅力があります。ただし、「価格が安いからお得」とは限りません。収益性や立地、建物の品質なども含めて総合的に検討することをおすすめします。

首都圏の新築一棟アパート・都心エリアの土地に特化

株式会社PRESIが投資用に取り扱う物件は、東京23区を中心とした新築の一棟アパートに限定されています。単身者を主なターゲットとしており、取り扱う土地も都心エリアに絞られているのが特徴です。

同社によれば、一棟アパートは土地ごと取得できるため、ローン完済後に資産として土地が残る点や、担保として再活用できる点に優位性があるとしています。また、区分所有とは異なり物件全体を管理できるため、運用方針に柔軟性があることもメリットとして挙げられています。

首都圏は地方と比較すると土地の価格が下がりにくいことは確かで、資産として有効となるケースが多いでしょう。しかし「首都圏=良い物件」とは単純には言い切れません。物件の場所だけにとらわれず、土地や建物の価値や優位性などを自分自身で判断するべきです。

自社開発による多様な物件を展開

株式会社PRESIは不動産開発事業にも注力しており、投資用アパートに加え、マンション、オフィスビル、戸建分譲住宅など、さまざまな物件の企画・開発を手がけています。

自社開発のアパートについては東京23区に限定しており、物件情報は公式サイト上で一部確認することができます。

利回りや価格など、投資判断に直結する情報はほとんど掲載されていないようです。購入を検討する際は、物件の条件や想定収支などについて、事前に十分な説明を求めることをおすすめします。

利用価値の下がった物件を再活用する不動産再生事業

株式会社PRESIでは、築古のオフィスビルやアパート、マンションなど、価値が下がった既存物件をリノベーションなどによって再生し、投資用物件として再販する「不動産再生事業」にも取り組んでいます。

リフォームを通じて再び市場価値を持たせることで、収益物件としての活用が可能になるとしています。

不動産再生は、うまくいけば物件価格を抑えながら利回りの高い投資ができる可能性もありますが、再生工事の質や管理体制によっては、逆にリスクが高まるケースもあります。株式会社PRESIの再生事業に関しては、具体的な施工実績やリノベーションの内容が公式サイトではあまり確認できないため、施工内容や維持管理体制をしっかり確認してから判断するのがよいでしょう。

不動産の価値と収益性を高める「収益流動化事業」

株式会社PRESIでは、顧客が保有する不動産の収益性を高める取り組みとして、「収益流動化事業」にも力を入れているとしています。これは、賃貸収入の最大化や売却戦略の最適化などを一連のプロセスでサポートし、不動産の収益を現金化しやすくする取り組みです。

具体的な手法についての詳細は公式サイト上でも明記されていませんが、収益を意識した不動産戦略の提案や売却支援を通じて、資産活用の選択肢を広げていると説明しています。

最新技術を活用した「デジタルツイン仲介」に注力

株式会社PRESIは、近年注目されている「デジタルツイン」や「ブロックチェーン」といった最新技術を、不動産分野に積極的に取り入れています。

デジタルツインとは、現実の建物や設備の状態をデジタル空間に再現し、リアルタイムで管理・解析する技術です。これにブロックチェーン技術を掛け合わせることで、セキュリティや取引の透明性を高めた不動産取引を実現しようとしています。

  • バーチャル内見の実現:顧客が現地に足を運ばずに物件の内見ができ、遠方在住者や多忙な投資家の物件検討がスムーズになる
  • 保守管理の効率化:デジタルツインによって設備の状態を可視化・予測し、保守コストや対応時間を削減
  • スマートコントラクトによる取引自動化:契約条件をブロックチェーン上に記録し、透明性・効率性の高い不動産取引を目指す

これらの技術を活用することで、取引や管理にかかる手間やコストの削減を可能にする「新しい不動産仲介モデル」を掲げています。

現時点ではこうした技術がどの程度実用化され、どの物件で活用しているかは明示されていません。導入実績や具体的な運用体制がわからない場合、単なる「技術的可能性」にとどまるリスクもあります。

株式会社PRESIの気になる点

1. 賃貸管理の質(=一棟アパートでは最重要級)

一棟アパート投資は、購入時点の利回りよりも運用中の「賃貸管理の質」で収益がブレます
とくに重要なのは、以下の実務です。

  • 募集条件の調整(家賃設定・礼金/敷金・AD)
  • 空室期間の短縮(募集スピード、仲介会社への営業力)
  • 入居者対応(クレーム対応、滞納対応、更新・退去)
  • 原状回復・修繕(見積の妥当性、発注の透明性、スピード)
  • 長期修繕の設計(場当たりではなく、計画と積立)

会社概要や採用情報だけでは運用品質は読み切れないため、面談時に管理のKPI(平均空室日数、退去後の原状回復リードタイム等)を具体的に確認したいところです。

おおた

個人的な体感ですが、一棟アパートの入居期間は、マンションよりも短い傾向があります。新規募集は広告費がかかってしまい収益を圧迫しますので、できるだけ長く入居してもらえるような丁寧な管理ができる会社が理想です。

2. 営業のしつこさ(強い営業文化の可能性)

代表の石井氏はオープンハウス出身者でゴリゴリの体育会系であることが見て取れます。オープンハウスの文化は同社にも根付いているようですので、

  • 短期で意思決定を迫られる
  • 比較検討の時間を取りにくい
  • “今だけ”“限定”などの訴求が強い

といった「強い営業」を受ける可能性も想定しておくのが安全です。

対策としてはシンプルで、最初からルールを決めておくことです。

  • 「即決はしない(最低◯日検討する)」
  • 「資料は持ち帰って第三者に見せる」
  • 「電話は出ない、連絡はメール/LINEに統一」
  • 「買う前提の面談はしない(比較前提で進める)」

強い営業に押されるかどうかで、投資成績は本当に変わります。慎重・冷静な判断を最優先にしましょう。

3. 物件の質・立地・アフターサポート(最後に残るのは“物件”)

不動産投資で重要なのは「どこで買うか」よりも、突き詰めれば

  • どの物件を買うか
  • その物件をどう管理するか

です。

営業担当の親切さやコンサルの雰囲気は、正直「付加価値」に過ぎません。
最後に投資家の手元に残るのは、立地・建物スペック・賃貸需要・修繕負担・そして管理品質です。

また、運用設計の上では「サブリース」か「管理委託」かは大きな分岐になります。
サブリースは空室リスクをならす一方で、オーナー取り分が減りやすく、条件変更(賃料見直し等)の論点も出やすい契約形態です。

したがって理想は、良い立地・良い物件を、サブリースではない適切な管理(または条件を理解した上での契約)で保有することです。

その一棟投資は大丈夫?見落としやすいリスクに注意!

利回りだけでなく、空室リスクも考える

一棟投資において、業者が示す利回りは”表面利回り”です。つまり満室を想定した数値であるということを肝に銘じておきましょう。

都心部の一棟物件と地方の一棟物件では利回りが倍くらい違うことがありますが、地方はそれだけ空室率が高いということ。空室率が高いため物件価格を下げて帳尻を合わせた結果、利回りが高くなっているに過ぎません。

そのため、利回りだけなく、賃貸需要の正確な把握が重要です。

修繕積立金を無視したキャッシュフローを提示する業者は要注意

一棟物件は12~15年に一度、大規模修繕が必要になってきます。

物件によりますが、大規模修繕に必要な費用は決して安い金額ではないので、毎月一定額を積み立てるのが一般的です。

そのため、不動産業者が示すキャッシュフローの中に大規模修繕の修繕積立金が入っていない場合は、過度に物件のキャッシュフローをよく見せようとしていると考えられます

業者の中には注釈で右下に小さく書いているところもありますが、、、私としてはそういう姿勢が信用ならないですね。。

そういう業者はお断りです。

過去に修繕が正しく行われてきた物件ですか?

中古物件の場合、過去に正しく修善工事が行われてきたのかを確認する必要があります。アパートなどは個人オーナーが多く、実施されていないケースも多いので、不動産会社に確認するようにしましょう。

修繕工事前であれば、購入した投資家自身が修繕積立金を一括で用意する必要がありますので、注意が必要です。

エリアのAD(広告費用)を把握している?

物件の入居付けには、管理会社に入居者募集を依頼する必要があります。その際に必要な費用が『AD(広告費用)』です。

都内の一等地であればADは家賃1ヶ月分程度ですが、賃貸需要が弱いエリアであれば、AD5ヶ月分払わないと管理会社が積極的に動かない場合があります。

また、都心部では一般的な『更新料』ですが、その慣習がないエリアもあります。

一方、管理会社との更新手数料はどのエリアでも必要です。管理会社との契約の多くは2年更新で、2年ごとに家賃の半月から1ヶ月分の費用が更新手数料として請求されます。更新料がなければその分は手出しとなりますね。

そうした隠れたコストもシミュレーションでしっかりと見る必要があります。ADや更新料を把握しないと実質利回りがほぼ0やマイナスになることも。

一棟マンションやアパートは、分譲区分マンションに比べると設備仕様が低いため、そもそも入居付けで不利になります。入居付けにかかるコスト、管理会社にかかるコストを軽視せず、しっかりとした物件の選定が必要です。

株式会社PRESIの口コミ

株式会社PRESIの口コミには、まず「他社よりも安い価格で物件を購入できた」という声が見られました。実際に、価格の安さから2軒目以降の物件を購入したというリピーターも確認できます。

また、「低金利・長期借入の好条件で融資が受けられた」という声もあり、自己資金が少ない方でも住宅ローン並みの条件で資金を借りやすい点が、初めて不動産投資を行う方にとって好意的に受け取られているようです。

株式会社PRESIのまとめ

株式会社PRESIはグループ内で投資プロセスを完結できる体制を強みとしており、コストを抑えやすい点は一定の魅力があります。

ただし、公式サイトでは物件価格や利回りといった詳細情報が十分に公開されていないため、実際の内容を確認するには直接問い合わせる必要があるでしょう。

結局のところ、重要なのは物件と管理の質です。同社の営業がどれだけ熱心でも、冷静に判断するようにしましょう。

おおや

一棟投資は、マンション投資よりも難しく、物件選びは非常に重要です。また長期入居してもらうためにも管理の質もかなり重要。

気になることがあれば、私にも気軽に聞いてくださいね。

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